仕事で「明日できることは今日やるな」が正しい理由と、具体的な実践法-「マニャーナの法則」で、仕事を予定通り終わらせる。

仕事では、「明日できることは今日やるな」が正解だ。
たとえば、今日。上司や同僚から仕事を依頼されたとする。
気になるからといって、その仕事にすぐにとりかかってはいけない。
今日受けた仕事は、よほど緊急な時は除いて、明日以降に着手すべきなのだ。
なぜかって?理由は、かんたん。
僕達は「見えてない」だけで、すでに今日やらなければならないタスクで、いっぱいいっぱいだからだ。
そんな中、今日あらたに発生したタスクに時間を使うと。単純にその分、残業しなければならなくなる。
たとえば今日受けた仕事に30分時間を使うとすると。
①30分、別の仕事をあきらめるか。
それとも、
②30分、残業するのか。
どちらかを選ぶことになる。
「明日できることは今日やるな」。タスク管理をしていると、このことが痛いほどよくわかる。
今日はタスク管理でやっていることをもとに、このことをわかりやすく説明していこう。
今日も早速いってみよう!!!
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タスク管理ツールで、「予定終了時刻」を把握する
タスク管理では、仕事をはじめる前にタスク管理ツールを使ってタスクリストを作る。
「A社のレポート作成・・20分」という感じで、タスク毎に所要時間の見積(見積時間)を設定する。
以下は、タスクシュートでタスクリストを作った時のイメージだ(ぜひ画像を拡大して見てほしい)。
18時に退社したいなら。18時に仕事が終わるように、タスクリストを作る。
タスク管理ツールのタスクシュートなら。タスクリストに書かれた全てのタスクを、予定通り終えたら何時に仕事が終わるか。
「予定終了時間」を計算する機能がある。以下の画面の右上が「予定終了時刻」の表示だ。
18時に帰りたいなら、タスクシュートの「予定終了時刻」は18時になっていなければならないということになる。
今回は9時に仕事をスタートし、予定終了時刻を18時に設定した前提で。
今日のテーマ「明日できることは今日やるな」について考えてみよう。
迫られる、二つの選択。
9時の始業ベルが鳴る。
早速、上司が仕事を依頼してきたとする。30分くらいかかるタスクだとしよう。
今、このタスクに30分とりかかったら、タスクリストの「予定終了時刻」はどうなるか。
考えてみてほしい。
単純に30分、新しいタスクがタスクリストに追加される。そうすると、「予定終了時刻」は18:30になる。
ここで、あなたは次の2つの選択を迫られることに気がついてほしい。
- 18時に帰る予定だったが、18:30まで残業する。
- 今日やろうと思っていた別のタスクを30分あきらめる。
そう。
今日発生した仕事に30分時間を使うということは、①30分多く働くか、②別の仕事を30分あきらめるか。
この二つの選択を強いられることになる。
このことに気がつくことができないと、いつまでも「仕事が予定通り終わらない」ということになる。
「今日受けた仕事は、明日以降に回す」が正解
だからこそ、今日受けた仕事は、明日以降に回す。これを徹底すべきなのだ。
これは、「マニャーナの法則」とも呼ばれる。
やることはシンプル。今日受けた仕事は、全て明日以降に着手する。
それだけだ。
そうするだけで、あなたは予定通り仕事を進めていけるようになる。
まとめ
僕達が使える時間は限られている。
仕事においてあらたに30分時間を使うということは、①30分働く時間を増やすか、①30分別の仕事をあきらめるか。
このいずれかを選択することになる。
残念なことに、普段僕達はこの当たり前の事実に気がついていない。
なぜなら、それが「見えない」からだ。
タスク管理をして、タスクリストを作っていれば、このことが目の前で明らかになる。
だから、「今日受けた仕事は明日に回すべきだ」と冷静な判断をすることができる。
「マニャーナの法則」が、予定通り仕事を進めるために極めて大切だということがわかる。
今日受けた仕事は、明日以降に取り組む。
ぜひ今日から実践してほしい。
ということで、参考にしてほしい!!!
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この記事を書いた人

滝川 徹
タスク管理の専門家・コンサルタント。Yahoo!ニュース、アゴラに記事掲載。
1982年東京生まれ。慶應義塾大学卒業後、内資トップの大手金融機関に勤務。長時間労働に悩んだことをきっかけに独学でタスク管理を習得。2016年には「残業ゼロ」の働き方を達成し、およそ7時間の自由時間の創出に成功する。
その体験を出版した「気持ちが楽になる働き方 33歳大企業サラリーマン、長時間労働をやめる。(金風舎)」はAmazon1位2部門を獲得。その後講演やセミナー活動を中心に個人事業主としても活動をスタート。
2018年には順天堂大学で時間管理をテーマに講演を行うなど、月4時間だけ働くスタイルで個人事業で4年間で500万円の収入を得る。